プロモーションの具体的方法（手法）8つ！自治体ビジネスとの関連も

「プロモーションが必要だといわれてもどんな方法があるのかわからない」
「プロモーションの具体的な手法を知りたい」

マーケティング担当者の中にはこのような思いをお持ちの方も多いのではないでしょうか？

プロモーションの方法は非常に多岐にわたります。
またプロモーションしたい商品やサービス、場所や状況によって最適な方法も変わってきます。

そこで今回は8種類のプロモーションの方法、手法を具体的に紹介します。

効果的にプロモーションを打ち出すためのポイントや、自治体ビジネスに活かすためのコツもあわせて紹介するので参考にしてみてください。

広義的なプロモーション方法（手法）の5分類

プロモーションと一言で言いますが、広義的な種類と狭義的な種類の2つに分かれています。

現場ではしばしば両者が混同されたまま会話が進むので、お互いに混乱を深めることになりがちです。

さらにプロモーションの方法、手法は広義の意味でいうと5つに分類されます。
まずは基本となる広義の意味から押さえていきましょう。

広義のプロモーション①広告宣伝

プロモーションの中で最も代表的で最初の入り口となるのが広告宣伝であり、いわゆるテレビCMや各種広告を指します。
購買を促すためよりも、認知を広めるときに強力な効果を発します。

広義のプロモーション②販売促進（セールスプロモーション）

広告宣伝よりもさらに購買を促すためのプロモーション手法全般が販売促進（セールスプロモーション）です。

後述しますが、狭義の意味では販売促進を「プロモーション」と呼ぶこともあります。

広義のプロモーション③パブリックリレーションズ（PR）

直接購買を促すわけではないですが、顧客との間によい関係を築くことでファンを増やし、長期的に購買を促す活動全般をパブリックリレーションズ（PR）といいます。

広報活動と呼ばれることもあり、メディアへのアプローチであることが特徴です。

広義のプロモーション④人的販売

営業や対面販売など、人間が直接購買を促すプロモーション手法を人的販売と呼びます。

広義のプロモーション⑤SNS、口コミ

SNSや口コミはもともとプロモーション手法とはみなされていませんでしたが、近年影響力の強さから無視できないレベルになってきました。

特に若年層へのアプローチに多大な効果があり、多くの企業が取り入れ始めています。

販売促進に特化した狭義のプロモーション方法（手法）4つ

前述しましたが、狭義の意味では「販売促進（セールスプロモーション）」がプロモーションと考えられます。

販売促進に特化したプロモーションは「試用手法」「プレミアム手法」「プライス手法」「制度手法」という4つの手法があります。

試用手法	お試しで購買のハードルを下げる手法	サンプル、試食、試飲、試乗など
プレミアム手法	特典で購買意欲を高めるもの	おまけ、ノベルティ、プレゼントなど
プライス手法	限定的な値引き等で購買意欲を高めるもの	クーポン、タイムセール、限定価格など
制度手法	ポイントなどシステムでリピート意欲を高めるもの	ポイントカード、会員システムなど

詳しくは下記を参考にしてみてください。
参考：自治体プロモーションの種類は4つ！PRとの違いや地方創生に役立つヒントも

プロモーションの具体的方法（手法）8つ

プロモーションの概略を理解したところで、具体的な方法について紹介していきます。

大きく「店舗外」と「店舗内」で分類しているので、アプローチのときに参考にしてみてください。

店舗外で行われるプロモーション方法（手法）5つ

最初に店舗外で行われるプロモーション手法を紹介します。

店舗外で行われるプロモーション手法は、第一に認知と興味の喚起を目的としており、直接的な購買意欲の促進につながるものばかりではありません。

ただ顧客のステップが「認知→興味→購買」と進むため、認知度を高めるのも重要なプロモーションです。

店舗外のプロモーション①メディアなどを利用した広告宣伝

テレビ、ラジオ、新聞、雑誌などのメディア媒体や電車やバスなど公共交通機関の広告、看板、フリーペーパーなどを利用した広告宣伝は認知に効果的なプロモーション手法です。

広告宣伝は費用がかかる代わりに、確実に露出できるのが大きなメリットです。
特にBtoC商品のプロモーションにはある程度必要不可欠な方法といえるでしょう。

ただ効果的な広告宣伝ほどお金がかかりますので、予算と相談しながら活用してみてください。

店舗外のプロモーション②個人あてのダイレクトなアクション

パンフレット、ダイレクトメール、インターネット広告、メルマガなど個人あてのダイレクトなアクションは認知よりも購買促進につながりやすいプロモーション方法です。

特にリピーターの育成に最適です。
新規顧客の取り込みよりも既存顧客の囲い込みの方が簡単なので、効果も高くなりやすいです。

ただリピーターを作るには新規顧客を獲得する必要があるため、最初に取り組むプロモーション方法としてはおすすめできません。
あくまで既存顧客へのプロモーションとして活用しましょう。

店舗外のプロモーション③イベント

製品発表会やメディアを巻き込んだイベント、タイアップしてのイベントなどは話題性が作りやすく、PRの場としても効果的です。

イベントプロモーションは直接購買を促すものではなく、認知を広め興味を持たせるための方法です。

費用や時間はそれなりにかかりますし内容への工夫は必要ですが、後々のファンを作るための種をまく場となります。

店舗外のプロモーション④試用手法

サンプルの配布や試食、試乗などお試しで体験してもらうことにより、購買のハードルを下げるプロモーションの方法が試用手法です。

特に新規顧客の獲得に効果的な方法です。

最初の購入ハードルを下げるために、わざわざ客寄せ用の商品（フロントエンド商品）を用意する企業もあるほど。

それほど初回購入のハードルは高いという事実は念頭に置いておくとよいでしょう。

店舗外のプロモーション⑤SNSなどのコミュニケーションツール

SNSなどで事前に顧客とコミュニケーションをすることも、近年は効果的なプロモーション手法として利用されています。

「フォローしたらクーポンプレゼント」「友達になったらスタンププレゼント」などつながることでのメリットを示し、イベントや新商品を告知するケースが多いです。

それ以外にも、いわゆる「中の人」が企業らしからぬ素のユニークさでつぶやく、商品アピールせずマメ知識や有益な情報を提供するにとどめるなど、SNSは様々なスタンスで活用されています。

どれが正解というわけではなく、何を伝えたいのか、何を目的とするのかを明確にして運用しましょう。

ただSNSではあからさまな広告や販売促進よりも、ファン育成に向けたプロモーションの方が好まれることが多いです。

店舗内で行われるプロモーション方法（手法）

続いて店舗内で行われるプロモーション手法を紹介します。

この場合は店舗内まで（潜在）顧客を呼び入れることに成功しているので、直接購買を促すプロモーション手法が多くなっています。

ただ店舗内で初めて商品を認知するケースもあるので、認知への工夫も忘れてはいけません。

店舗内のプロモーション①売り場での広告宣伝

POP、特別陳列、店舗企画・装飾、トルソー・マネキンなど売り場での広告宣伝は購買への最後の一押しとなるプロモーション手法です。

アパレル関係のショップでは、店員の着こなしなども広告宣伝の一種です。

安売りなどしていなくても、陳列方法や紹介のPOPなどで心惹かれて購入した経験がある方は多いはず。

本屋など値引きによる価格訴求がしづらい店舗は特に力を入れています。

店舗内のプロモーション②制度手法

ポイント制や次回利用可能なクーポンなどでリピーターを育成しようというプロモーション手法が制度手法です。

前述しましたが、売る側からすると既存顧客の囲い込み＝リピーターを育成することになるのでより簡単です。

そのため多くの商品やサービス、店舗において制度手法を利用し、また使ってもらおうとしています。

ただ制度手法を活用する企業はあまりに多いので、面倒だと感じる消費者も少なくありません。
取り入れ方に工夫は必要です。

店舗内のプロモーション③プレミアム手法、プライス手法

おまけなどの特典や値引きなど価格訴求で購入を促すプロモーション手法がプレミアム手法とプライス手法です。

安売りの商品やおまけ目当ての商品をつい買ってしまった経験を持つ方もたくさんいるのではないでしょうか。

特に「限定感」があると強力になるので、個数や期間を決めておくなど限定要素を入れることが多いです。

強力な販売促進法ですが利益率を圧迫しやすいため、やりすぎにはご注意ください。

プロモーションの方法（手法）を考えるときのポイント2つ

ここまでたくさんのプロモーション手法を紹介してきましたが、特定の方法が優れていたり劣っていたりするわけではありません。

自社に合った方法を活用するためにもプロモーション手法を考え、選ぶときは以下の2点に注意する必要があります。

ポイント①ターゲットを明確にすること

最初のポイントがターゲットを明確にすることです。

ターゲットの性別、属性、年齢なども重要ですが、まず商品を販売する実店舗や卸業者へのアプローチと個人消費者へのアプローチを分けて考える必要があります。

実店舗や卸業者へのアプローチはいわばBtoBの取引です。
購買に至るためには、価格への妥当性や納得のいく論理的な見通しなどが必要です。

営業マンの人柄などが反映されることもありますが、個人消費者よりも論理性が必要な点は意識しておくべきでしょう。

一方、個人消費者をターゲットとする場合は、論理性や妥当性よりも買いたくなる雰囲気が重要です。

論理性や妥当性よりも、「何となく」買いたい、ほしいと思わせる雰囲気作りが重要なので、当然アプローチも異なってきます。

どちらへのアプローチかを明確にしたうえで、より詳細なターゲットを絞り込みましょう。

ポイント②複数のプロモーションをミックスさせること

それぞれのプロモーション手法の効果は、単体よりも複数をミックスさせる方が高くなります。
これをプロモーションミックスと呼びます。

認知を広めるために広告宣伝をうったとしても、それだけでは購買にはつながらない可能性が高いですよね。

認知から購買につなげるためにも、サンプルを配ってみたり、魅力的なおまけを用意してみたり、陳列方法を工夫してみたりする必要があります。

プロモーションの方法は、複数のものをミックスして使うとより効果的だと覚えておきましょう。

自治体ビジネスでプロモーション方法（手法）を考えるときのポイント2つ

昨今では自治体自身の宣伝をシティプロモーションという形で行うケースが増えています。

実際にシティプロモーションのジャンルで自治体ビジネスに参入しようと考えている方もいるでしょう。

ただ自治体をプロモーションするときは民間企業とは違う注意点が存在します。
ここでは2つのポイントを解説しますね。

ポイント①目的と状況を的確に把握すること

自治体でのプロモーションと民間でのプロモーションで最も異なるのは目的です。

シティプロモーションでは、自治体を知ってもらったうえで興味と好感度を高め、最終的に移住や観光客などの増加を目指す場合がほとんどです。

観光客の増加や名産品の売り上げ増加ならば、民間企業に置き換えてもある程度の道筋をつけることはできるでしょう。

ただ移住などを目的とするとハードルはかなり高くなります。
小手先の雰囲気では実現しません。

自治体のスタンスも含め、現在の状況を正確に把握するのがスタートラインです。
また「お役所」ならではの仕事形式も知識が必要なので、事前に十分知識をつけてから参入しましょう。

ポイント②他自治体を参考にするときは結果をチェックすること

シティプロモーションはここ数年盛んになっているので、成功例として広く知られている自治体もあります。

成功例をチェックするときは「話題になったか」だけでなく、「目的（移住人口の増加など）を達成しているか」をチェックしましょう。

話題になったものの、目的は達せず逆に悪化しているケースも存在するのです。

もちろん長期的な取り組みが必要なジャンルなので一概にはいえませんが、あくまで目的を見失わないようにしなければなりません。

プロモーション方法（手法）は適切なものをミックスして取り組もう

プロモーションの具体的方法や手法について紹介しました。

• メディアなどを利用した広告宣伝
• 個人あてのダイレクトなアクション
• イベント
• 試用手法
• SNSなどのコミュニケーションツール
• 売り場での広告宣伝
• 制度手法
• プレミアム手法、プライス手法

プロモーションの方法を選ぶときは、上記の中から適切なものをミックスするように意識してみてくださいね。

また実際に取り組むときは、成功例を参考にするのもおすすめです。

詳しくは下記を参考にしてみてください。
参考：話題になったプロモーション事例から学ぶ効果的な地方自治体のPR方法